（公財）東日本不動産流通機構（東日本レインズ）は「築年数から見た首都圏の不動産流通市場（2014年）」を発表した。同機構に登録された不動産物件のうち、首都圏における中古マンションおよび中古一戸建て住宅の成約・新規登録物件について、築年数（建築後経過年数）の観点から見た平成26年（1～12月）の動向をまとめたもの。 平均築年数について見ると、同機構を通じて平成26年に成約した中古マンションでは19.63年（前年19.27年）、新規登録物件では21.77年（同20.96年）と、前年よりも上昇した。中古一戸建ての成約物件では20.48年（同20.16年）、新規登録物件では21.03年（同20.50年）となり、中古マンションと同じく前年から上昇する結果となった。 築年帯別構成比率を見ると、中古マンションの成約物件では、築31年以上の割合が22.7％（同21.6％）と拡大する一方、築15年以下の築浅物件は46.3％（同47.7％）と前年から縮小（図）。新規登録物件では築31年以上の割合が27.5％（同25.2％）となり、拡大傾向が続いている。成約物件と新規登録物件の各築年帯別比率を比べると、「築15年以下の各築年帯で成約物件の比率が上回っている」という結果になった。 中古一戸建ての成約物件では、中古マンションと同様、築31年以上の割合が20.2％（同19.6％）と2割超に拡大する一方、築15年以下の築浅物件は37.4％（同38.9％）と縮小した。成約物件と新規登録物件の各築年帯別比率を比べると、築6～20年の各築年帯で、成約物件の比率が上回る結果となった。 中古マンションの売買を検討するなら弊社リアルユナイテッドで検討してみてはいかがだろうか？